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4Mとは?4M変更管理の進め方|何を変更として扱い、どう申請・評価・届け出るか

4Mとは、製造の品質を左右する4つの要素、人(Man)・機械(Machine)・材料(Material)・方法(Method)の頭文字を取った言葉です。4M変更管理とは、この4つのどれかを変えるときに、変える前に申請し、品質への影響を評価し、検証してから切り替え、必要なら客先に届け出る一連の手続きを指します。量産品の取引で客先から求められることの多い手続きですが、個別受注の工場でも、リピート品の外注先や材料を替えたときに同じ問題が起きます。本記事では、4Mの意味と派生、何を変更として扱うかの線引き、申請から切り替え後の監視までの進め方を整理します。

4Mとは

4Mの4つの要素
要素英語含まれるもの品質への影響の例
人Man作業者、検査員、技能・資格、配置担当者が替わり、段取りの手順が変わる
機械Machine設備、治具、金型、工具、加工プログラム治具の形が変わり、位置決めがずれる
材料Material素材、購入部品、副資材、仕入先材料メーカーが替わり、硬さのばらつきが変わる
方法Method工程順、加工条件、作業手順、検査方法切削条件を変えて面粗さが変わる

4Mは、品質に問題が起きたときに原因を探す枠としても、品質を安定させるために何を管理するかを決める枠としても使います。特性要因図の大骨や、なぜなぜ分析で対策を考えるときの切り口として出てくるのも、この4つです。

4Mが変わらなければ、同じ品物は同じ品質でできるはずです。裏を返せば、品質が変わったときには4Mのどれかが変わっています。4M変更管理は、この「変わった」を、問題が起きる前に自分たちでつかんでおくための仕組みです。

5M1Eなどの派生

4Mに要素を足した呼び方もあります。何を足すかは文献や会社によって違うため、取引先の品質取り決めで使われている言葉に合わせるのが確実です。

4Mから派生した主な呼び方
呼び方4Mに足すもの意識される場面
5MMeasurement(測定)測定器や測り方の違いが合否の判定に効く工程
4M1EEnvironment(環境)温度・湿度・ほこりが品質に効く工程
5M1EMeasurement(測定)とEnvironment(環境)塗装、樹脂成形、精密な測定など、測定と環境の両方が効く工程

このほか、Management(管理)などを加えて6Mとする例もあります。小さな工場で実務に効きやすいのは、測定を足した5Mです。測定器を替えた、測る人が替わった、というだけで、合否の判定が変わることがあるからです。

変更点と変化点の違い

4Mの変化には、意図して変えるものと、意図せず変わるものがあります。現場では前者を「変更点」、後者を「変化点」と呼び分けることが多く、管理の仕方も違います。

変更点と変化点
区分中身例管理の仕方
変更点(4M変更)会社が計画して変える設備の更新、材料メーカーの変更、工程順の変更、外注先の変更事前に申請・評価・検証し、必要なら客先に届け出る
変化点日々の運用の中で変わる休みによる作業者の交代、修理後の設備の再稼働、材料ロットの切り替え、刃具の交換朝礼や段取り表で共有し、初品の確認を強める

本記事で主に扱うのは、変更点の管理です。変化点は毎日起きるので、そのたびに申請書を出す運用にすると回りません。「変化点が出たら初品を必ず測る」のように、決まった対応を手順書に入れておくほうが続きます。

何を「変更」として扱うか

4M変更管理で最初に決めるべきなのは、どこからが変更かという線引きです。線引きがあいまいだと、「この程度なら届け出なくてよいだろう」という現場の判断で変更が進み、後で客先とのトラブルになります。

4M変更として扱う変更の例
要素変更として扱う例扱いを決めておきたい例
人溶接・熱処理・塗装など特殊工程の担当者の交代、検査員の交代応援による一時的な交代
機械設備の新設・更新・移設、治具や金型の新作・改造、加工プログラムの変更同じ仕様の工具の銘柄変更
材料材質・材料メーカー・仕入先の変更、購入部品の型式変更材質は同じで商社だけが替わる
方法工程順・加工条件・熱処理条件の変更、検査方法や検査頻度の変更作業の中身を変えない手順書の書き直し
外注・場所外注先の変更、外注先の工場の移転、自社の生産場所の変更外注先が工程の一部をさらに外注する

判断の基準は2つです。客先と約束した条件を変えるかどうかと、品質特性に影響しうるかどうかです。図面・注文書・品質取り決め・QC工程表に書いた条件を変えるなら、変更として扱います。書いていない条件でも、寸法・強度・外観など客先が受入検査で見る特性に影響しうるなら、変更として扱っておくのが安全です。

個別受注の工場でとくに見落としやすいのが、外注先の変更です。めっきや熱処理の外注先を、価格や納期の都合で替えることはよくあります。しかし、処理の条件や品質のばらつきは外注先ごとに違います。客先がリピート品として毎回同じ品質を期待している場合、外注先を替えたこと自体を記録し、必要なら知らせておかないと、問題が起きたときに説明がつきません。

なお、図面そのものを変える設計変更は、4M変更とは別に、図番と版数の管理として扱うのが一般的です。図番と版数の考え方は図番とはで整理しています。

4M変更管理の進め方

4M変更管理の流れ
①申請
▶
②影響の評価
▶
③客先への届出・承認
▶
④検証
▶
⑤切り替え
▶
⑥切り替え後の監視と記録

1. 申請:変更する部署が書面で出す

変更を考えた部署が、変更する前に申請書を出します。口頭で済ませると、誰が何をいつ変えたかが後から追えません。申請書には次の項目を書きます。

4M変更申請書の主な項目
項目書く内容
対象品物(図番・品名)、工程、客先
変更の区分人・機械・材料・方法・外注のどれか
変更の内容変更前と変更後を並べて書く
変更の理由設備の老朽化、材料の入手難、コスト低減など
予定日と区切り切り替えの予定日と、どの工番・ロットから変えるか
影響の見込み影響しうる品質特性と、そう考える根拠
改訂する文書QC工程表、作業手順書、検査基準など、直す必要のある文書
申請者・承認者申請日、申請者、評価者、承認者

2. 評価:品質への影響を見てランクを決める

申請を受けたら、品質担当(いなければ工場長)が影響を評価し、変更のランクを決めます。ランクによって、その後の検証の重さと、客先への届出が要るかどうかが決まります。

変更ランクの決め方の例
ランク目安その後の扱い
A客先と約束した条件を変える、または重要な品質特性に影響しうる客先へ事前に届け出て承認を得る。試作し、全項目を測って検証する
B品質特性に影響しうるが、客先と約束した範囲の中に収まる社内で検証して記録を残す。届出が要るかは品質取り決めで確かめる
C品質特性への影響がほとんどない記録だけ残す

ランクの基準は、この表をたたき台に、主な客先の品質取り決めに合わせて決めます。客先ごとに届出の範囲が違う場合は、客先別の一覧を作っておくと判断が速くなります。

3. 客先への届出:取り決めを確かめてから

客先に届け出る必要があるかどうか、いつまでに届けるかは、客先との品質取り決め(品質保証協定書など)で決まります。取り決めがあれば、その条項に従います。とくに自動車関連の取引では、4M変更の事前届出と承認を求められることが多く、承認の前に切り替えると取り決めに反することになります。

届出書には、変更の内容と理由、変更前後の比較、評価と検証の結果(または予定)、切り替えの予定日、変更後の最初のロットを見分ける方法を書きます。客先が様式を指定していれば、それを使います。

取り決めがない取引でも、リピート品で材料や外注先を変える場合は、事前に知らせておくことをおすすめします。知らせておけば、変更後に問題が起きても、原因の切り分けを客先と一緒に進められます。

4. 検証:変更後の条件で作って確かめる

変更後の条件で実際に作り、品質が変わっていないことを確かめます。初品の全寸法の測定、材料の成分や硬さの確認、外観の比較、必要なら複数個を測ってばらつきを比べます。何を測れば「変わっていない」と言えるかは、評価の段階で決めておきます。測る項目を後から決めると、都合のよい結果だけを集めることになりかねません。

5. 切り替え:区切りを決めて見分けられるようにする

検証が済んだら切り替えます。大事なのは、どの品物から変更後の条件で作ったかが後から分かることです。工番やロット番号で切り替えの区切りを決め、変更後の最初のロットには識別の表示を付けます。変更前の材料や部品の在庫が残っている場合は、混ざらないように置き場を分けます。

6. 切り替え後の監視と記録

切り替えた直後は、検査の頻度を一時的に上げて様子を見ます。「初期流動管理」と呼ばれるやり方で、何ロット分、あるいは何か月間強めるかを決めておき、問題がなければ通常の頻度に戻します。

最後に、QC工程表・作業手順書・検査基準など、変更に関係する文書を改訂し、申請書と検証の記録をまとめて保管します。文書の改訂は抜けやすい手順です。設備や治具を替えたのに手順書が古いままだと、変更とは関係のない日に別の不良が起きます。QC工程表の項目と使い方はQC工程表とはで扱っています。

4M変更管理でよくある失敗

よくある失敗と防ぎ方
失敗起きること防ぎ方
現場の判断で届出を省く客先の受入検査や市場で問題が出てから変更が分かり、信用を失う変更の線引きを書面にし、迷うものは品質担当に回す
切り替えの区切りが分からない問題が出たときに、どこまでさかのぼって選別すればよいか分からない工番・ロットで区切り、変更後の最初のロットに識別表示を付ける
文書を改訂しない手順書と実際の作業が食い違い、別の不良を生む申請書に「改訂する文書」の欄を設け、改訂が済むまで完了にしない
記録が探せない数年後のクレームで、変更の有無を説明できない申請書と検証の記録を、図番と工番から探せるように保管する

失敗の多くは、変更そのものではなく、変更の記録と区切りが残っていないことから起きます。品質クレームの原因を追うとき、「その時期に何か変えたか」は真っ先に確かめる項目です。是正処置の進め方は品質クレーム再発防止にまとめています。

個別受注の工場での始め方

客先から4M変更の届出を求められていない工場でも、4M変更管理の考え方は役に立ちます。ただし、量産工場と同じ重さの手続きを入れると回りません。次の3つから始めると現実的です。

  • 対象をリピート品と特殊工程に絞る:毎回仕様が違う一品物は、案件ごとに条件を決め直すので、まずは対象から外して構いません。繰り返し受ける品物と、溶接・熱処理・めっきのように品質を後から確かめにくい工程に絞ります
  • 外注先と材料の仕入先の変更は必ず記録する:もっとも起きやすく、品質に効きやすい変更から始めます
  • 工番に変更の事実を残す:変更後の最初の工番に「この工番から外注先を変更」と書いておくだけでも、後でさかのぼれます

工番ごとに、どの工程を誰が担当し、どの外注先に発注したかが残っていれば、変更の前後で品質や工数がどう変わったかを後から比べられます。Factory Advance では作業日報と外注の発注が工番に結び付いて残るため、変更前後の比較のために別の台帳を作らなくても、案件をさかのぼって確かめられます。

まとめ

4Mは人・機械・材料・方法の4つで、品質が変わるときにはこのどれかが変わっています。4M変更管理は、意図して4Mを変えるときに、申請・評価・客先への届出・検証・切り替え・監視の順で進め、どの品物から変わったかを後から追えるようにしておく仕組みです。日々起きる変化点は、申請ではなく、決まった対応を手順書に入れて管理します。

線引きの基準は、客先と約束した条件を変えるか、品質特性に影響しうるかの2つです。個別受注の工場では、リピート品と特殊工程、外注先と材料の仕入先の変更から始めると、無理なく回ります。

まずは、この1年で替えた外注先と材料の仕入先を書き出し、それぞれ何番の工番から替わったかが分かるかを確かめてみてください。分からないものがあれば、そこが最初に記録を始める場所です。

よくある質問

4M変更の届出は、法律で義務付けられていますか?
一般的な部品の取引では、法律で一律に義務付けられているものではなく、客先との品質取り決めや契約で決まります。取り決めに届出の条項があれば、それに従う必要があります。医療機器のように法令で変更の手続きが定められている分野もあるため、取引ごとに確認してください。
作業者が休んで別の人が作業した場合も、4M変更の申請が必要ですか?
通常は申請の対象にせず、変化点として扱います。毎日のように起きる変化に申請書を求めると、運用が回らなくなるためです。代わりに、交代した日は初品を必ず測る、溶接などの特殊工程は認定を受けた人に限る、といった決まった対応を手順書に入れておきます。
4M変更の記録はどれくらいの期間保存すればよいですか?
客先との品質取り決めに定めがあれば、それに従います。定めがない場合でも、その品物の取引が続く間は、問い合わせに答えられるよう保存しておくのが安全です。図番と工番から探せる形で残しておくと、クレームの原因調査ですぐに使えます。
4M変更申請書は誰が書くのですか?
変更を起こす部署の担当者が書くのが基本です。設備の更新なら設備の担当、材料や外注先の変更なら購買の担当、工程や加工条件の変更なら製造の責任者が書きます。品質担当は書く側ではなく、影響を評価して承認する側に立つと、変更の中身を客観的に確かめられます。
材質は同じで、仕入れる商社だけが変わる場合も4M変更になりますか?
材料メーカーが変わらず商社だけが替わる場合は、品質への影響が小さいとして、記録だけ残す扱いにする会社が多いです。ただし、商社が替わると切断や保管の条件が変わることがあり、客先の取り決めで仕入先の変更を届出の対象にしている場合もあります。取り決めを確かめたうえで、社内の線引きに書いておきます。

投稿者プロフィール

尾畠 悠樹
尾畠 悠樹
株式会社イーポート 代表取締役

■ ITコーディネーター(共通EDI推進サポータネットワーク所属)
■ キャッシュフローコーチ®
■ JRCA認定ISMS審査員補
■ 東京都中小企業向け
  デジタル技術導入促進ナビゲーター
■ 中小企業庁「みらデジ」デジタル化支援者

兵庫県出身。大学卒業後、外資系コンピューターメーカーを経て2008年に会社設立。業務用システムの受託開発及び中小製造業向けのパッケージの開発・販売を行う。