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標準原価計算とは?実際原価計算との違いと原価差異の出し方|個別受注でどこまで使えるか

標準原価計算とは、製品をつくるのにかかる「あるべき原価」(標準原価)を前もって決めておき、実際にかかった原価との差(原価差異)を原因別に分けて、原価の管理に使う方法です。目的は原価を正確に記録することではなく、どこで、なぜ、予定より多くかかったかを突き止めることにあります。同じ製品を繰り返し作る工場のための方法なので、一品一様の個別受注ではそのままでは使えません。ただし、標準を「製品」ではなく「工程」や「作業」の単位で持てば、考え方の多くは使えます。本記事では、標準原価計算の目的、ほかの原価計算との違い、原価差異の出し方を計算例で示したうえで、個別受注でどこまで使えるかを整理します。

標準原価計算とは

標準原価計算は、原価の目標値を先に決めておく原価計算です。原価計算基準では、標準原価を、財貨の消費量を科学的・統計的な調査にもとづいて能率の尺度となるように予定し、予定価格または正常価格で計算した原価としています。かみ砕くと、きちんと作業すればこれだけの材料と時間で作れるはず、という量に、決めておいた単価を掛けた原価です。

標準原価は、材料費・労務費・製造間接費のそれぞれについて「量の標準」と「価格の標準」を掛けて作ります。製品1個あたりの標準を一覧にしたものを、標準原価カードと呼びます。

部品A 1個あたりの標準原価カード(例)
費目量の標準価格の標準標準原価
直接材料費標準消費量 2.0kg標準単価 500円/kg1,000円
直接労務費標準作業時間 0.5時間標準賃率 2,500円/時間1,250円
製造間接費標準作業時間 0.5時間標準配賦率 1,500円/時間750円
合計3,000円

何のために計算するのか

標準原価計算を使う目的は、主に次の4つです。

標準原価計算の目的
目的中身
原価の管理標準と実際の差を原因別に分け、現場や購買の改善につなげる。もっとも大きな目的
予算の編成生産計画の数量に標準原価を掛ければ、来期の製造原価の予算をすぐに組める
記帳を速く簡単にする実際原価の集計を待たずに、完成品や仕掛品を標準原価で記帳できる
価格を決める資料製品1個あたりのあるべき原価が分かるので、販売価格を決める目安になる

実際原価だけを見ていると、今月の原価が先月より高かったことは分かっても、それが材料の値上がりなのか、作業の遅れなのか、工場が暇だったからなのかが分かりません。比べる基準を先に置いておくことで、差の中身を分けられるようになります。

実際原価計算・個別原価計算・直接原価計算との違い

原価計算には似た名前の方法がいくつもあり、混乱しやすいところです。整理の鍵は、これらが同じ軸の上に並ぶ選択肢ではないことです。

原価計算の3つの軸
軸選択肢何が違うか
何で測るか実際原価計算/標準原価計算実際に使った量で計算するか、あるべき量(標準)で計算するか
何の単位で集めるか個別原価計算/総合原価計算製造指図書(工番)ごとに集めるか、一定期間の生産量でまとめて割るか
何を製品原価に入れるか全部原価計算/直接原価計算固定費も製品原価に入れるか、変動費だけを製品原価にして固定費はその期の費用とするか

軸が違うので、組み合わせることができます。同じ製品を大量に作る工場では「標準原価計算×総合原価計算」がよく使われ、個別受注の工場では「実際原価計算×個別原価計算」が基本になります。標準原価と直接原価計算を組み合わせる方法もあります。

実際原価計算との違い

実際原価計算は、実際に使った材料の量や作業時間をもとに原価を計算します。決算の数字の基本は実際原価ですが、数字が出るのは期間が終わったあとで、出てきた数字を何と比べればよいかは決まっていません。標準原価計算は、比べる相手を前もって決めておく点が違います。

なお、実際原価計算でも、単価には予定価格や予定配賦率を使うことがあります。量が実際である限り実際原価計算に含まれる、と整理するのが一般的です。

個別原価計算との違い

個別原価計算は「何の単位で集めるか」の話で、工番ごとに原価を積み上げる方法です。標準原価計算とは対立しません。工番に原価を集める実務は個別原価計算とはで扱っています。

直接原価計算との違い

直接原価計算は「何を製品原価に入れるか」の話で、変動費だけを製品原価とし、固定費はその期の費用として扱います。売上から変動費を引いた限界利益で、製品や受注を比べられるのが特徴です。中小製造業での使い方は一倉定式直接原価計算とは、決算のための原価計算と判断のための原価計算の違いは原価計算基準の原価計算と管理会計の原価計算の違いで整理しています。

原価差異の出し方

標準原価計算の中心が、原価差異の分析です。差異は「標準原価−実際原価」で出し、マイナスなら予定より多くかかった不利差異、プラスなら予定より少なく済んだ有利差異です。総額の差だけでは手を打てないので、費目ごとに「価格の差」と「量の差」に分けます。

先ほどの部品Aを、ある月に400個作ったとします。標準原価は400個×3,000円=1,200,000円です。実際の原価は次のとおりでした。

部品A 400個の標準と実際
費目標準実際差異
直接材料費800kg×500円=400,000円830kg×520円=431,600円△31,600円
直接労務費200時間×2,500円=500,000円215時間×2,400円=516,000円△16,000円
製造間接費200時間×1,500円=300,000円340,000円△40,000円
合計1,200,000円1,287,600円△87,600円

87,600円多くかかったことは分かりましたが、これだけでは誰が何をすればよいかが決まりません。費目ごとに分けます。

直接材料費:価格差異と数量差異

材料費の差異は、高く買ったことによる価格差異と、多く使ったことによる数量差異に分けます。

  • 価格差異=(標準単価−実際単価)×実際消費量=(500−520)×830=△16,600円
  • 数量差異=(標準消費量−実際消費量)×標準単価=(800−830)×500=△15,000円

価格差異は主に購買の領域、数量差異は主に現場の領域です。数量差異の中身は、歩留まりの悪化、不良による作り直し、端材の使い残しなどです。

直接労務費:賃率差異と作業時間差異

労務費も同じ考え方で、賃率の差と時間の差に分けます。

  • 賃率差異=(標準賃率−実際賃率)×実際作業時間=(2,500−2,400)×215=+21,500円(有利)
  • 作業時間差異=(標準作業時間−実際作業時間)×標準賃率=(200−215)×2,500=△37,500円

この例では、賃率の低い作業者が担当したことで21,500円有利になった一方、作業時間が15時間多くかかって37,500円不利になっています。合計だけ見ると△16,000円で小さく見えますが、分けてみると、時間の超過が大きいことが分かります。経験の浅い人が担当したので時間がかかった、という関係が隠れていることもあるため、2つの差異は合わせて読みます。

製造間接費:予算差異・能率差異・操業度差異

製造間接費は、配賦率の中に、作業量に応じて増える変動費と、作業量にかかわらず出る固定費が混ざっているため、少し複雑です。ここでは標準配賦率1,500円/時間を、変動費率500円/時間と固定費率1,000円/時間(月の固定費予算220,000円÷基準操業度220時間)に分け、よく使われる3つの差異に分けます。

  • 予算差異=(変動費率×実際作業時間+固定費予算)−実際発生額=(500×215+220,000)−340,000=△12,500円
  • 能率差異=(標準作業時間−実際作業時間)×標準配賦率=(200−215)×1,500=△22,500円
  • 操業度差異=(実際作業時間−基準操業度)×固定費率=(215−220)×1,000=△5,000円

予算差異は、実際の作業量に見合った予算より経費を多く使ったことを示します。能率差異は、作業時間が延びたぶん間接費を余計に負担したことを示し、労務費の作業時間差異と同じ原因から出ます。操業度差異は、予定した作業時間より工場の稼働が少なく、固定費を製品に配りきれなかったことを示します。3つを足すと△40,000円で、製造間接費の差異と一致します。

製造間接費の分け方には、能率差異を変動費の部分だけで計算する方法など、いくつかの流儀があります。どれを使うかを社内で一度決めたら、毎月同じ方法で計算することが大切です。

原価差異の分解のまとめ
差異金額主に関わる部署・原因
材料の価格差異△16,600円購買(仕入単価)
材料の数量差異△15,000円製造(歩留まり・不良)
賃率差異+21,500円人の配置・賃金
作業時間差異△37,500円製造(段取り・作業の遅れ)
予算差異△12,500円経費の使い方
能率差異△22,500円製造(作業時間の超過)
操業度差異△5,000円営業・生産計画(仕事量の不足)
合計△87,600円

分けてみると、もっとも大きいのは作業時間の超過(作業時間差異と能率差異で合わせて△60,000円)だと分かります。手を打つべきは、材料の仕入単価より先に、なぜ15時間多くかかったかです。

個別受注で標準原価はどこまで使えるか

ここまでの計算は、同じ部品を毎月400個作ることを前提にしていました。個別受注・一品一様の工場では、この前提が成り立ちません。正直に言えば、教科書どおりの標準原価計算は、一品一様の工場ではほとんど使えません。理由は3つあります。

一品一様で標準原価計算が使いにくい理由
理由中身
製品ごとの標準が作れない同じ品物が二度来ないので、時間をかけて標準作業時間を決めても、次に使う場面がない
差異の原因が切り分けにくい1回しか作らないので、差が出たときに「標準が甘かった」のか「作業が遅れた」のかを区別できない
件数が少なく差異がぶれる1件ごとの差異は偶然の影響が大きく、月ごとに集めても品物の構成が毎月違うので比べにくい

一方で、標準原価計算の考え方、つまり比べる基準を先に置き、差を価格と量に分けるという発想は、個別受注でこそ役に立ちます。使い方のこつは、標準の単位を製品から下げることです。

個別受注で使える「標準」
標準の単位例使い道
工程別の時間単価(レート)マシニング 4,000円/時間、溶接 3,000円/時間見積の積算と、実績原価の計算の両方に使う
作業ごとの標準時間段取り1回、穴あけ1穴、溶接1mあたりの時間品物が違っても共通する作業の時間を見積に使う
材料の標準単価材質・形状ごとのkg単価見積の材料費と、仕入単価の上がり下がりの比較に使う
リピート品の標準原価毎月流れる定番部品の1個あたり原価量産と同じ標準原価計算をそのまま使う

個別受注の工場では、これらの標準を組み合わせて作る見積原価が、事実上の標準原価の役目を果たします。案件が終わったら見積原価と実績原価を比べ、差を材料の単価・材料の量・工数・仕様変更に分けて見る。これは、標準原価計算の差異分析を案件単位に置き換えたものです。具体的な手順は原価差異分析のやり方で扱っています。

操業度差異は案件に配らない

個別受注で特に注意したいのが、操業度差異の扱いです。工場が暇だった月は固定費を製品に配りきれず、操業度差異が出ます。これを案件の原価に配ると、暇な月に受けた案件ほど原価が高く見え、「この仕事は赤字だ」という判断になりがちです。しかし、暇な月に受けた案件は、その分だけ固定費の回収に貢献しています。操業度差異は会社全体の問題として見て、案件の良し悪しの判断には混ぜないことが大切です。

標準は年に1回は見直す

レートや標準時間を何年も据え置くと、賃上げや材料の値上がりで実際との差が開き続け、差異が出ても「いつものこと」として誰も見なくなります。少なくとも年に1回、決算の数字と実績工数からレートを計算し直し、作業ごとの標準時間も実績と比べて直します。

なお、決算で棚卸資産を標準原価で評価する場合は、原価差異の会計処理に決まりがあります。標準原価を決算にも使うかどうかは、顧問税理士と相談して決めてください。

Factory Advance での見積と実績の比較

Factory Advance では、工程ごとのレートをマスタに持ち、見積で積み上げた原価と、作業日報や仕入から集まった実績原価を工番ごとに突き合わせます。上で述べた「工程や作業の単位で標準を持ち、見積を事実上の標準原価として使う」やり方を、そのまま日々の業務で回す形です。

原価計算基準に沿った個別原価計算を行う版では、計画を標準原価として固定し、価格・数量・作業時間・率の差異を分析することもできます。ただし、固定費と変動費を分けていないため、製造間接費の予算差異と操業度差異への分解には対応していません。見積の積み上げ方は見積機能のページで確認できます。

まとめ

標準原価計算は、あるべき原価を先に決め、実際との差を原因別に分けて原価を管理する方法です。材料費は価格差異と数量差異、労務費は賃率差異と作業時間差異、製造間接費は予算差異・能率差異・操業度差異に分けると、差の責任の所在と打つべき手が見えます。

実際原価計算・個別原価計算・直接原価計算とは、測り方・集める単位・原価に入れる範囲という別々の軸の話で、組み合わせて使えます。一品一様の個別受注では、製品ごとの標準原価は作れませんが、工程別のレートと作業ごとの標準時間を「標準」として持ち、見積原価を事実上の標準原価として実績と比べれば、考え方の多くは生かせます。

まずは、自社の見積で使っている工程別のレートが、いつの数字にもとづいているかを確かめてみてください。2年以上前のままなら、標準原価計算を考える前に、比べる基準そのものを直すところから始めるのが近道です。

参考文献

よくある質問

標準原価と予定原価・見積原価は何が違いますか?
標準原価は、能率の目標になるように決めた原価で、実際との差を出して原価を管理するために使います。予定原価は将来の消費量と価格を見込んで計算した原価で、実務では標準原価と同じ意味で使われることもあります。見積原価は受注前に価格を決めるために積み上げる原価で、個別受注の工場では標準原価の役目を兼ねることが多くなります。
中小企業でも標準原価計算を導入したほうがよいですか?
同じ製品を繰り返し作る量産型の工場なら、導入する価値があります。一品一様の個別受注が中心なら、製品ごとの標準原価を作るより、工程別のレートと作業ごとの標準時間を整えて見積と実績を比べるほうが手間に見合います。リピート品だけ標準原価を持つ、という組み合わせも現実的です。
有利差異が出ていれば問題はないと考えてよいですか?
いいえ、有利差異でも原因を確かめます。標準が甘すぎる、検査や手順を省いて時間を縮めた、品質の劣る安い材料を使った、といった望ましくない理由で有利差異が出ることがあるためです。不利差異と同じく、原因が分かってから良し悪しを判断します。
標準作業時間はどうやって決めればよいですか?
教科書的には、作業を観察して時間を測る時間研究で決めますが、中小の工場では過去の実績工数から始めるのが現実的です。実績の平均や中央値から、明らかな手待ちや手直しの時間を除いた値を標準とし、年に1回は実績と比べて見直します。作業日報で工番・工程ごとの時間が残っていることが前提になります。
原価差異は決算でどう処理しますか?
原価計算基準では、原価差異は原則として売上原価に加減し、予定価格などが適当でなく差異が多額になった場合には期末の棚卸資産にも配る、とされています。実際の処理は会社の会計方針や税務の取扱いによるため、顧問税理士に確認してください。管理のための差異分析と、決算での差異の処理は分けて考えます。

投稿者プロフィール

尾畠 悠樹
尾畠 悠樹
株式会社イーポート 代表取締役

■ ITコーディネーター(共通EDI推進サポータネットワーク所属)
■ キャッシュフローコーチ®
■ JRCA認定ISMS審査員補
■ 東京都中小企業向け
  デジタル技術導入促進ナビゲーター
■ 中小企業庁「みらデジ」デジタル化支援者

兵庫県出身。大学卒業後、外資系コンピューターメーカーを経て2008年に会社設立。業務用システムの受託開発及び中小製造業向けのパッケージの開発・販売を行う。