熱処理の検査成績書の作り方|硬度・硬化層深さの記載項目とロット単位の記録
熱処理を受ける会社にとって、検査成績書は「処理が要求どおりにできた」ことを客先に示す書類です。自動車部品や産業機械の部品では、検査成績書を添付しないと受け取ってもらえない取引も少なくありません。
ところが、検査成績書の作成は多くの熱処理会社で事務の負担になっています。現場の紙の検査記録を事務所で読み取り、取引先の様式に書き写して作っているためです。この記事では、熱処理の検査成績書に書く項目を整理し、ロットに分けて処理したときの書き方と、作成の手間を減らす進め方を解説します。
検査成績書とミルシートの違い
最初に、似た書類との違いを整理しておきます。
| 書類 | 発行する人 | 証明する内容 |
|---|---|---|
| ミルシート(鋼材検査証明書) | 鋼材メーカー | 材料の化学成分と機械的性質 |
| 熱処理の検査成績書 | 熱処理を行った会社 | 処理後の硬度・硬化層深さ・外観などが要求を満たしていること |
| 出荷検査成績書 | 部品を納める会社(加工業者・メーカー) | 完成品の寸法・外観・性能 |
熱処理の検査成績書は、材料ではなく処理の結果を証明する書類です。材料の成分はミルシートで、処理の結果は熱処理の検査成績書で、という役割分担になります。
熱処理の検査成績書に書く項目
様式は客先によって違いますが、書く内容はおおむね次の項目に整理できます。
| 区分 | 項目 |
|---|---|
| 品物の識別 | 取引先・注文番号・受入番号・図番・品名・材質・数量 |
| 処理の内容 | 処理の種類・処理日・設備(炉)・処理条件の要約 |
| 硬度 | 規格値(範囲)・試験方法・測定箇所と測定数・測定値・判定 |
| 硬化層深さ | 規格値・定義(有効硬化層深さ/全硬化層深さ)・測定値・測定方法 |
| その他の検査 | 外観・歪み(曲がり)・割れの有無など、客先が指定した項目 |
| 判定と責任者 | 総合判定・検査日・検査者・承認者 |
硬度は「試験方法」と「測定箇所」をセットで書く
硬度の測定値は、試験方法によって数字の意味が変わります。ロックウェル硬さ(HRC)、ビッカース硬さ(HV)、ブリネル硬さ(HBW)、ショア硬さ(HS)のどれで測ったのか、ビッカースであれば試験力(たとえばHV0.3やHV10)も書きます。
あわせて、どこを何点測ったかも記載します。表面の何か所を測ったのか、端部を避けたのかによって、同じ品物でも値がばらつきます。測定値は平均だけでなく、最小値と最大値、または全点を書くのが基本です。
硬化層深さは定義を明記する
浸炭焼入れや高周波焼入れの硬化層深さには、「有効硬化層深さ」と「全硬化層深さ」の2つの定義があります。浸炭の場合、JIS G 0557では有効硬化層深さを表面から限界硬さ(一般に550HV)に達する位置までの距離として測ります。成績書にどちらの定義で測ったかが書かれていないと、客先の規格と比べられません。
硬化層深さは断面を切って測るため、実物ではなく、同じバッチに入れたテストピースで測ることが一般的です。その場合は、成績書に「テストピースによる」と明記します。
1つの受注を複数ロットに分けて処理したとき
数量が多い受注や、炉の容積に収まらない受注は、何回かに分けて処理します。このとき検査成績書で困るのが、ロットごとに処理日・設備・測定値が違うことです。
書き方は2通りあります。
- ロットごとに成績書を分ける:出荷もロットごとに分かれる場合に向く
- 1枚の成績書にロット別の欄を設ける:まとめて出荷する場合に向く。ロットごとに処理日・設備・数量・測定値・判定を並べる
どちらの書き方でも前提になるのは、現場の記録の段階でロットが区別されていることです。紙の検査記録に受入番号しか書かれていないと、どの測定値がどのロットのものか、後から分からなくなります。処理実績と検査結果は、受入番号とロットの両方に紐づけて記録してください。
また、混載で複数の受注を1つの炉に入れた場合は、どの受入番号がどのバッチに入ったかの記録が、成績書の「処理日・設備」の根拠になります。混載の管理については焼入れ処理業の原価管理|炉の混載を案件別にどう配賦するかで扱っています。
検査成績書の作成に時間がかかる原因
検査成績書の作成が重くなる原因は、成績書そのものではなく、その手前にあります。
- 現場の記録が紙:検査結果を紙に書き、事務所でもう一度入力している
- 記録と受注がつながっていない:検査記録から、どの取引先のどの注文かを探し直している
- 取引先ごとに様式が違う:同じ測定値を、取引先の様式ごとに書き写している
- 要否が出荷直前に分かる:成績書が必要な注文かどうかを受入時に確認しておらず、出荷の段階で慌てて作っている
4つのうち3つは、記録の時点でデータになっていれば起きない問題です。現場が検査結果を受入番号とロットに対して入力すれば、事務所で入力し直す必要はなく、取引先の様式への出力も同じデータから行えます。
記録の時点でデータにする進め方
- 受入時に成績書の要否と様式を登録する:取引先ごとの指定様式と、注文ごとの要否を受入で確認する
- 検査記録の項目をそろえる:試験方法・測定箇所・測定値・判定を、紙の記録用紙の段階で項目としてそろえる
- 現場で受入番号とロットに対して入力する:共用のスマホやタブレットで、処理日・設備・数量・測定値・合否をロットごとに入力する
- 登録済みの実績から成績書を出力する:取引先の様式に合わせて、同じデータから出力する
工程の中での検査の仕組みづくりは、工程内検査と自主検査の仕組みも参考になります。
成績書作成の時間を試算する
月に200件の検査成績書を発行し、紙の記録からの書き写しに1件10分かかっている会社を例にします。
- 書き写しで作る場合:200件×10分=月約33時間
- 登録済みの実績から出力する場合:確認と押印で1件2分とすると、月約7時間
- 削減:月約26時間
時間以上に効くのは、客先からの問い合わせにすぐ答えられることです。不良の疑いで問い合わせがあったとき、受入番号や図番から処理日・設備・測定値をすぐ出せれば、同じ条件で処理した他の品物まで含めて回答できます。紙の記録を探していると、それだけで半日かかることもあります。
熱処理業向けの仕組みを検討するなら
検査成績書を出力するには、受入・作業指示・処理実績・検査結果が、受入番号とロットでつながっている必要があります。どれか1つが紙のままだと、そこで書き写しが残ります。
受入から検査記録、成績書の発行までを熱処理業向けにどう組むかは焼入れ・熱処理業の生産管理システムのページで紹介しています。作業指示書の項目の整理は熱処理の作業指示書に書くべき項目をあわせてご覧ください。
まとめ
熱処理の検査成績書は、材料ではなく処理の結果を証明する書類です。硬度は試験方法と測定箇所をセットで、硬化層深さは有効硬化層深さか全硬化層深さかの定義とあわせて書き、テストピースで測った値はその旨を明記します。
1つの受注を複数ロットに分けて処理する場合は、現場の記録の段階でロットを区別しておくことが前提です。成績書の作成が重いのは成績書そのものではなく、記録が紙で受注とつながっていないことに原因があります。記録の時点でデータにすれば、成績書は同じデータから出力するだけになります。
参考文献
- JIS G 0557「鋼の浸炭硬化層深さ測定方法」日本産業標準調査会
- JIS Z 2244「ビッカース硬さ試験-試験方法」日本産業標準調査会
- JIS Z 2245「ロックウェル硬さ試験-試験方法」日本産業標準調査会
よくある質問
- 熱処理の検査成績書は、必ず発行しなければなりませんか?
- 法律で一律に義務づけられているものではなく、客先との取り決めで決まります。自動車部品などでは取引条件として求められることが多く、発行の要否や様式は注文書や品質取り決めで指定されます。受入の段階で、その注文に検査成績書が必要かどうかを確認しておくと、出荷直前に慌てずに済みます。
- テストピースの測定値を、検査成績書に書いてもよいですか?
- 客先が認めていれば書けますが、テストピースの値であることを明記してください。硬化層深さのように断面を切らないと測れない項目は、実物ではなく同じバッチに入れたテストピースで測ることが一般的です。成績書に「テストピースによる」と書かれていないと、実物の値と誤解されるおそれがあります。
- 検査成績書はどれくらいの期間保存すればよいですか?
- 客先との品質取り決めで定められた期間に従います。取り決めがない場合でも、不良の問い合わせに答えられるよう、取引先の製品の使われ方に合わせて社内で保存期間を決めておくのが安全です。紙で保存すると探すのに時間がかかるため、受入番号や図番から検索できる形で残しておくことをおすすめします。
- 検査成績書の様式は、取引先ごとに変えるべきですか?
- 客先から指定様式がある場合はそれに合わせ、指定がない取引先には自社の標準様式を使います。様式が違っても、中に書く測定値は同じ記録から取れるようにしておくことが大切です。記録が1か所にあれば、様式の違いは出力の違いだけで済みます。
投稿者プロフィール

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株式会社イーポート 代表取締役
■ ITコーディネーター
■ キャッシュフローコーチ®
■ JRCA認定ISMS審査員補
■ 東京都中小企業向け
デジタル技術導入促進ナビゲーター
■ 中小企業庁「みらデジ」デジタル化支援者
兵庫県出身。大学卒業後、外資系コンピューターメーカーを経て2008年に会社設立。業務用システムの受託開発及び中小製造業向けのパッケージの開発・販売を行う。
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